夫が60歳のときに、子どもは16歳。教育資金と老後資金の貯蓄のバランスについてアドバイスを。｜かけいぼ診断

子どもの成長が楽しみな一方、夫の退職時の年齢と子どもの独立時期が気になるご様子。子どもの独立後に老後資金を準備する期間が見込めない状況へのご不安は、よく分かります。

これから必要になる費用について確認しましょう。まず、教育費は、進路によって大きく異なります。大学まで、オール公立で約800万円、私立で約2200万円が目安となります。この金額は、塾などの学校外教育費を含んでいますが、クラブ活動や想定よりも授業料が高めの塾、自宅外からの通学といった事情が加わるとさらに膨らみます。現在の積立額は月２万円。これだけでは十分とは言えません。賞与から、できれば当面は50万円を追加しましょう。

次に老後資金。退職時に、3000万円程度は準備しておきたいところです。これは、公的年金だけでは月々の生活費が５万円ほど不足すると仮定し、30年分の1800万円。そこに医療、介護、住宅改修などの費用を加えた金額です。有料介護付きホームなどへの入所を考える場合は、さらに資金の準備が必要です。

育休期間後に妻が復職すると、世帯年収約1000万円の比較的余裕がある家計になりそう。しかし、妻の年収約300万円は、なるべく使わないようにして教育や老後の費用に充当を。夫婦の退職金予定額の2500万円を合わせれば、２つの資金準備が可能です。

ただし、今後、予定は変わることがあります。例えば、２人目を授かったり妻の復帰予定がずれたり、退職金額が予定より少なくなるかもしれません。教育費は奨学金などで補てんできるため、老後資金を優先するという考え方も。最終的には、自分たちの価値観で優先順位を決めることも想定しておきましょう。